老後の一人暮らしは月いくら必要？生活費の平均と安心できる備え方【2025年版】

いくら必要？老後の一人暮らしでかかる生活費の平均額を徹底解説

総務省のデータで見る！一人暮らし高齢者の月間支出

老後の生活費について考えるとき、まず気になるのが「平均でどれくらいかかるのか？」という点ですよね。総務省の「家計調査（高齢単身無職世帯）」の最新データ（2024年）によると、65歳以上の一人暮らし高齢者の1か月の支出平均は約14万〜16万円です。これは、年金などの収入の範囲内で生活している方もいれば、貯蓄を切り崩しながら生活している方も含まれています。

この支出には、食費・住居費・光熱費・医療費・通信費・交通費・娯楽費などが含まれており、意外と細かく出費が分かれています。特に高齢になると医療費がかさみやすく、収入が限られている中でのやりくりが必要になります。

また、男性と女性ではわずかに支出傾向が異なり、女性の方が平均寿命が長いため、より長期的な資金計画が必要です。これらの数字を基に、自分のライフスタイルに合った生活費の目安を立てておくことが、安心した老後生活につながります。

家賃・光熱費・食費など主要な費用の内訳

老後の生活費をより具体的に把握するには、費用の内訳を知ることが重要です。以下の表は、月間平均支出の主な内訳（高齢単身世帯）です

特に家賃は住環境により大きく異なります。持ち家の方は費用を抑えられますが、賃貸の場合は大きな固定費になります。また、夏や冬は光熱費が高くなりがちですし、健康維持のためにバランスの取れた食事を心がけると、食費も増える傾向にあります。

これらの出費をどうバランスよく管理するかが、老後の生活の快適さに直結します。

都市部と地方で生活費はどう違う？

生活費は住んでいる場所によっても大きく異なります。一般的に、都市部は家賃・物価が高く、地方は安い傾向にあります。たとえば、東京23区内でワンルームを借りる場合、家賃だけで月8万円を超えることも珍しくありません。一方、地方都市では同じ広さでも月4〜5万円程度で済むこともあります。

ただし、地方では車が必要になる場合が多く、ガソリン代や車の維持費が加わるため一概に「地方の方が安い」とも言い切れません。買い物施設が遠かったり、病院までの距離があるなど、利便性も生活費に影響します。

都市部は利便性が高く、医療施設も充実していますが、出費も増えがち。地方は自然に囲まれてゆったり暮らせる反面、交通や買い物の不便さをどう補うかが課題です。どちらにもメリット・デメリットがあるため、自分のライフスタイルに合った選択が大切です。

年金だけで足りる？実際の収支バランス

高齢者の主な収入源は公的年金ですが、年金だけで生活費がまかなえるかどうか不安に思う方も多いはず。令和6年度のデータによると、国民年金の月額平均は約5.7万円、厚生年金（会社員経験者）で約14万円前後です。

一人暮らしで生活費が月14〜16万円だとすると、厚生年金の方ならなんとかやりくりできる可能性がありますが、国民年金だけでは赤字になるケースがほとんどです。その差を埋めるためには、貯蓄や副収入の確保が欠かせません。

実際の高齢者の多くは、年金＋預貯金の取り崩しで生活しています。老後に入る前から、「毎月いくら赤字になるか」「その赤字を何歳までなら補えるか」というシミュレーションをしておくと安心です。

必要な貯蓄額はどれくらい？

老後に必要な貯蓄額は「年金で足りない分 × 生活年数」で計算できます。たとえば、毎月3万円の赤字があり、85歳まで20年間生きると仮定すると、

3万円 × 12か月 × 20年 = 720万円

という計算になります。もちろん、突発的な医療費や介護費用も想定して、最低でも1,000万円程度の貯蓄があると安心といわれています。

さらに、長生きするほどその分費用もかさむので、「長生きリスク」も視野に入れる必要があります。老後資金は「多すぎて困ることはない」と考え、余裕を持った備えが理想です。

節約しても安心！老後の生活費を抑える5つの工夫

公共料金を見直すだけで月数千円の節約

老後の一人暮らしで大切なのは、「無理なく節約できる方法」を知っておくことです。まず手をつけやすいのが、電気・ガス・水道などの公共料金の見直しです。これらは毎月かかる固定費なので、改善すれば長期的に大きな効果が得られます。

たとえば、電力会社やガス会社は複数あり、地域によっては**自由に契約先を選べる「電力・ガスの自由化」**が進んでいます。価格比較サイトを使えば、使用量に合わせて一番安いプランを見つけられるため、月々数百円〜数千円の節約が可能です。

また、水道代は簡単な工夫で抑えられます。節水シャワーヘッドの導入や、トイレの洗浄を小モード中心にするなど、生活習慣を少し見直すだけで効果が出ます。洗濯も、まとめて一度に済ませれば電気代・水道代の両方を節約できます。

このように、公共料金は「契約の見直し」と「使い方の工夫」の両面から取り組むことで、大きな節約につながります。定期的に見直してみましょう。

固定費カット！スマホや保険の見直し方法

見落とされがちですが、老後の支出で意外と高くつくのがスマホ料金と保険料です。これらも「固定費」の代表で、一度見直すだけで毎月の出費を大きく減らすことが可能です。

まずスマホ。大手キャリアのまま長年契約している方は、格安SIMに乗り換えるだけで月5,000円以上の節約になることもあります。シニア向けのプランやサポート付きの格安SIMも登場しているので、スマホ初心者でも安心して使えます。

プロのファイナンシャルプランナーに相談するのも良い手段です。「必要な保障だけを残して、無駄を省く」ことが、老後資金を守るカギになります。

自炊で節約＆健康にも◎食費の減らし方

毎日の食事は生活費の中でも大きな割合を占めますが、外食やコンビニ弁当中心の生活はコストがかかり、健康にも影響します。自炊を習慣にすることで、食費を大幅に節約しつつ健康も守れるというメリットがあります。

例えば、1日3食を外食で済ませると1,500円以上かかりますが、自炊なら500円以下で済ませることも可能。週末に作り置きおかずをまとめて調理する「常備菜」や、冷凍保存を活用すれば、毎日の手間も減らせます。

さらに、業務スーパーやドラッグストアの特売、地域の産直市などを活用すれば、新鮮な食材を安く手に入れられます。食材のロスを防ぐために、冷蔵庫内の在庫管理も忘れずに。スマホのメモ機能やカレンダーを使うと便利です。

健康面でも、自炊なら塩分や油の摂取量をコントロールしやすく、生活習慣病の予防にもなります。一石二鳥の自炊生活、始めてみませんか？

無駄なく使う！買い物術とポイント活用法

老後の買い物は「買いすぎ」や「無駄買い」に注意が必要です。年金生活では、限られたお金をどう効率的に使うかがカギ。そこで役立つのが、計画的な買い物術とポイントの賢い活用法です。

まず、買い物リストを事前に作ること。これは余計なものを買うのを防ぐための基本です。そして、スーパーのチラシやアプリで特売情報をチェックし、安い日を狙ってまとめ買いしましょう。冷凍保存や乾物・缶詰の活用で、日持ちのする食材を常備しておくのも効果的です。

さらに、クレジットカードや電子マネー、ドラッグストアのポイントカードを上手に活用すれば、1〜2%の還元が得られ、1年間で1万円以上の節約になることも。ポイント還元率の高いカードを選ぶことがポイントです（文字通り）。

ただし、ポイントのために不要な買い物をしては本末転倒。「必要なものだけ」「無理なく使う」ことを心がけましょう。

地域の支援制度や補助金をフル活用しよう

老後の一人暮らしを支えるうえで忘れてはならないのが、市区町村や自治体が提供する支援制度や補助金の活用です。特に高齢者向けの制度は多岐にわたり、使わないと損するレベルの支援がたくさんあります。

例えば、所得に応じて医療費の自己負担が減る「高額療養費制度」、電気・ガス料金の一部を補助する「エネルギー支援金」、自治体が実施している「シルバーパス」など、地域によって受けられるサービスが異なります。

また、独居高齢者向けに「見守りサービス」や「配食サービス」などを実施している地域も増えています。これらは安全な暮らしをサポートするだけでなく、結果的に医療費や介護費の節約にもつながります。

各制度は市役所や福祉センターで情報提供されているので、年に1回は確認しておくと安心です。知らないうちに損しているかもしれない制度、ぜひ一度チェックしてみてください。

老後の収入源は年金だけじゃない！副収入の作り方

知っておきたい年金の基本と受給額の目安

老後の暮らしを支える柱となる年金ですが、「実際いくらもらえるのか？」は気になるところ。年金には主に「国民年金」と「厚生年金」があり、それぞれの加入期間や納付状況によって受給額が変わります。

2024年のデータによると、国民年金のみの受給額は月額平均約57,000円。一方で、会社勤めをしていた方が受け取る厚生年金の平均は約145,000円です。夫婦世帯でもらう金額のイメージが強いかもしれませんが、今回はあくまで「一人暮らし」を前提に考える必要があります。

この金額で生活を成り立たせるには、固定費を減らすことが前提になりますが、それでも足りない分は副収入や貯蓄で補う必要があります。また、受給開始年齢を70歳まで遅らせると年金額が最大42%増える仕組みもあるため、自分に合った戦略を立てることが重要です。

公的年金の仕組みは難しそうに見えて、実は基本を押さえるだけで十分活用できます。ねんきん定期便や年金ネットを利用して、まずは自分の年金額を確認してみましょう。

シニアでもできる！在宅ワークや軽作業とは？

「もう年だから働けない…」と思っていませんか？実は、シニア世代でも無理なくできる仕事はたくさんあります。特に注目されているのが、在宅ワークや軽作業です。

在宅ワークで人気なのは、データ入力やアンケート回答、シニア向けのライティング業務など。インターネットが使える環境があれば、自宅で隙間時間に収入を得ることが可能です。また、パソコンやスマホの操作が不安な方には、オンライン講座や地域のデジタル教室も増えているので安心です。

外で体を動かしたい方には、ポスティングやマンションの清掃、園芸作業などの軽作業がおすすめです。時給は1,000円前後ですが、週数回の短時間勤務でも数万円の収入になります。

働くことで生活費の足しになるだけでなく、人とのつながりもできて心の健康にも良い影響があります。無理なく続けられる仕事を探して、暮らしにメリハリを加えましょう。

賃貸収入や資産運用で生活費を補う方法

もし不動産や資産を持っている場合、それらを上手に活用することで安定した副収入を得ることができます。代表的なのが、賃貸収入や資産運用による収益です。

例えば、使っていない部屋を賃貸に出すことで、月数万円の収入を得られる場合があります。シェアハウスやウィークリーマンションとして貸し出すなど、多様な選択肢もあります。民泊も選択肢の一つですが、地域のルールに注意が必要です。

一方、資産運用では、投資信託・株式・債券などの金融商品を活用する人も増えています。大きなリターンを狙うよりも、リスクを抑えた「分散投資」が基本。最近では、月1万円程度から始められる少額投資サービスも充実しており、初心者にも安心です。

重要なのは、「理解できる商品に投資すること」。無理せず、自分の許容範囲内で運用を行いましょう。わからない場合は、金融機関の無料相談窓口を活用するのもおすすめです。

趣味を活かして収入にするアイデア

「趣味がお金になるなんて本当？」と思う方もいるかもしれませんが、今の時代、趣味を活かして副収入を得ることは珍しくありません。たとえば、手芸・絵画・料理・写真・文章など、自分の得意を少し工夫するだけで、立派な収入源になります。

手芸作品なら、メルカリやminneといったハンドメイドマーケットで販売できますし、ガーデニングの知識を活かしてブログや動画を始める方もいます。最近では、YouTubeやSNSを使って、自宅で作ったお菓子や雑貨を紹介し、広告収入を得る60代・70代の方も増えています。

また、「昔の経験を語る」だけでも価値があります。自分の人生をエッセイにまとめて電子書籍として販売する方もおり、誰でもチャレンジできる時代になっています。

好きなことを楽しみながらお金になる。そんな理想的な老後ライフを目指して、まずは小さく始めてみてはいかがでしょうか？

税金や確定申告の注意点も押さえておこう

副収入を得るときに気をつけたいのが税金と確定申告です。たとえ年金生活者でも、一定以上の収入があると課税対象となる場合があります。

基本的には、年間20万円を超える副収入がある場合は確定申告が必要です（年金受給者も対象）。また、住民税や国民健康保険料などにも影響が出ることがあります。特に、医療費控除や扶養控除などを利用する方は、正しく申告することで税金を減らすことも可能です。

不安な場合は、税務署の無料相談や、地域の「確定申告相談会」を利用すると安心です。マイナンバー制度によって、収入の透明性が高まっているため、「知らなかった」では済まされない時代になっています。

きちんと申告することで、将来的なトラブルを防ぎ、安心して副収入を得ることができます。ルールを守って、上手に稼ぎましょう。

一人暮らしの老後でも安心して暮らすためのコツ

健康第一！医療費の備えと介護への備え

老後の生活で最も大切なのは「健康を維持すること」です。病気やケガが増える年代では、医療費や介護費が家計に大きな負担となります。特に一人暮らしの場合、急な入院や通院、在宅介護の準備が大切です。

まず、医療費について。高齢者は「後期高齢者医療制度」により、医療費の自己負担が1〜3割に抑えられています。また、高額療養費制度を使えば、1か月の自己負担に上限があるため、大きな手術や入院時でも安心です。ただし、入院時の食事代や差額ベッド代など、保険の効かない出費もあるため、備えは必要です。

介護に関しては、65歳以上であれば介護保険を利用できます。訪問介護やデイサービスなど、さまざまなサポートが用意されていますが、介護度によって自己負担額が異なります。介護付き施設への入所や在宅介護に備えた費用も想定しておくべきでしょう。

民間の医療保険や介護保険も選択肢の一つですが、保険料が高くなるため、必要な保障を見極めることが重要です。健康管理とともに、「もしも」に備える仕組みを整えておきましょう。

孤独を防ぐ！地域とのつながりを大切に

一人暮らしの老後で心配なのが「孤独感」です。会話が減り、外出の機会が少なくなると、認知機能や精神面にも悪影響が出ることがあります。だからこそ、地域とのつながりを意識的に持つことがとても大切です。

自治体や地域包括支援センターでは、シニア向けの交流会や趣味サークル、ボランティア活動が多数開催されています。絵手紙教室、囲碁クラブ、料理講座など、興味がある分野から参加してみましょう。最初の一歩は勇気がいりますが、仲間ができれば生活が一変します。

また、近所の人と日頃から軽く挨拶を交わすだけでも、「見守り効果」が期待できます。突然の体調不良のときに助けを求めやすくなるのも一人暮らしには心強いポイントです。

最近では、地域SNS「マチマチ」や「Nextdoor」のようなご近所同士のオンライン交流も増えており、自宅にいながらつながりを感じられるようになっています。

「一人でも、孤独じゃない」そんな老後を目指して、積極的に関わりを持ちましょう。

住まいの工夫で安心・安全な暮らしを

住まいは、老後の安心に直結する要素です。特に一人暮らしでは、「転倒しにくい」「使いやすい」住環境づくりが必要です。段差のない床、滑りにくい浴室、手すりの設置など、安全性を高めるための工夫が求められます。

最近は、バリアフリーリフォームに対して補助金を出す自治体もあります。トイレや風呂場に手すりを付けたり、玄関の段差をなくしたりする改修工事に活用できます。こうした制度を上手に使えば、費用負担も大幅に減らせます。

また、照明を明るめに設定し、夜間も足元灯を設置しておくと、転倒リスクを減らせます。コンセントや家具の配置にも注意し、なるべく動線を短くする工夫も大切です。

さらに、緊急通報システムの導入もおすすめです。ボタンひとつで消防や家族に通報できる仕組みで、高齢者一人暮らし世帯には心強いサポートになります。

住まいは「人生の最後まで暮らす場所」。だからこそ、今のうちに安全性と快適さを見直しておきましょう。

お金の管理が苦手でもできる簡単な家計術

「家計簿なんてつけたことない…」という方でも、老後の家計管理はシンプルでOKです。収入が限られているからこそ、「何に、いくら使っているか」をざっくりでも把握することが大事です。

おすすめなのは、費目を「固定費」「変動費」「予備費」の3つに分けて管理する方法です。例えば、家賃や保険、スマホ代などの固定費は毎月一定なので、まずここを減らせないかチェックしましょう。次に、食費や日用品などの変動費は、無理なく節約できる部分。最後に、医療費や突発的な出費に備えて「予備費」を確保します。

アナログ派にはノート家計簿、デジタル派には「Zaim」や「マネーフォワードME」などのアプリが便利です。レシートを撮影するだけで記録できるので、続けやすいです。

家計管理のコツは「完璧を目指さないこと」。ざっくりでも「月に赤字か黒字か」を把握できれば十分です。無理のない範囲で、コツコツ続けるのがポイントです。

トラブルに備える！成年後見制度や終活の基礎知識

将来の不安を減らすためには、「お金のこと」だけでなく、「もしものときの備え」も重要です。その一つが、成年後見制度の活用や終活の準備です。

成年後見制度とは、認知症などで判断能力が低下したときに、代わりに財産管理や契約をしてくれる人（成年後見人）を立てる制度です。元気なうちに「任意後見契約」を結んでおけば、信頼できる人に生活をサポートしてもらえます。

また、終活では「エンディングノート」を活用すると良いでしょう。葬儀の希望、保険や預貯金の情報、親しい人へのメッセージなどを一冊にまとめておくことで、家族や周囲の人への負担を減らすことができます。

遺言書の作成も重要です。法的効力がある「自筆証書遺言」や「公正証書遺言」は、財産トラブルを避けるための備えになります。専門家に相談することで、安心して準備を進められます。

「備えあれば憂いなし」。元気なうちに考え、準備しておくことが、安心して老後を過ごす秘訣です。

実例から学ぶ！老後一人暮らしの生活費シミュレーション

65歳女性・年金のみで暮らすケース

【プロフィール】

• 年齢：65歳

• 性別：女性

• 住居：賃貸マンション（地方都市）

• 収入：国民年金（月5.7万円）

• その他：持病なし、パートはしていない

この方は、国民年金のみでの生活ということで、月々の収入は約57,000円。生活費の平均と比べると、毎月の収支は大きく赤字になってしまいます。そこで実際には、貯蓄からの取り崩しで足りない分を補っている形になります。

家賃が月3万円の格安物件に住み、自炊を中心とした節約生活を実践。外食は月に1〜2回、旅行や趣味への出費はほとんどなく、「生活を絞って」暮らしているのが現実です。

とはいえ、図書館や地域の体操教室など、無料・低価格で楽しめるサービスを活用しており、工夫次第でそれなりに充実した生活も送れるようです。健康状態が良好なうちは問題ありませんが、今後医療費や介護費用が発生したときの備えが課題です。

このケースでは、少なくとも月3〜5万円の補填が必要で、老後資金として1,000万円近い貯蓄が理想と言えます。

70代男性・年金＋副収入で余裕のある生活

【プロフィール】

• 年齢：72歳

• 性別：男性

• 住居：持ち家（地方郊外）

• 収入：厚生年金（月15万円）＋副収入（月3万円）

• その他：在宅ワーク（週2回）

この方は、厚生年金に加え、在宅ワークで月3万円の副収入を得ており、合計で18万円の収入があります。持ち家なので家賃もかからず、生活費をカバーするには十分な収入です。

副収入は、地域の高齢者向けPC教室での講師や、ブログ執筆で得ており、趣味と収入を両立している好例です。食費は月3万円以内、光熱費も1万円前後に抑えており、毎月少しずつ貯蓄にも回せる余裕のある生活を送っています。

「年金だけでは不安」という方にとって、こうした小さな副収入を得る工夫は非常に参考になります。健康を維持しつつ、社会との接点も持ち続けることで、孤立も防げて一石二鳥です。

80代女性・介護が必要になった場合の費用

【プロフィール】

• 年齢：82歳

• 性別：女性

• 住居：サービス付き高齢者向け住宅（都市部）

• 収入：厚生年金（月14万円）

• その他：要介護2、介護サービス利用中

高齢になると、介護の問題が生活に直結します。この女性は要介護2の判定を受け、**サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）**に入居。バリアフリーで食事・安否確認・緊急対応などのサービスが付いており、安心感がありますが、月額15〜20万円程度の費用がかかります。

年金だけでは足りないため、年金＋貯蓄の取り崩しで生活しています。介護保険が適用されているため、訪問介護やデイサービスの自己負担は1割（所得により変動）ですが、それでも日用品や医療費、施設利用料などで出費は大きくなりがちです。

このケースでは、老後資金として2,000万円以上の備えがあれば、安心して過ごせるといえるでしょう。医療・介護が必要になってから生活費が急増するという現実を示す代表的なケースです。

地方移住で生活コストを抑えたケース

【プロフィール】

• 年齢：68歳

• 性別：男性

• 住居：地方の中古住宅（リフォーム済）

• 収入：年金（月13万円）

• その他：自給自足に近い生活

この男性は、都市部の生活費に不安を感じ、退職後に地方へ移住。中古の一軒家を安く購入し、リフォームして住んでいます。自宅の庭では野菜を育て、食費の大幅削減にも成功。

生活費はなんと月10万円以下に抑えられており、年金のみでも黒字の生活を送っています。外食はほとんどせず、光熱費もオール電化の活用で年間コストを下げています。

「生活レベルを下げずに支出を減らす」ことに成功しており、地方でのんびりと暮らしたい方には理想的な例です。ただし、車がないと生活が不便な地域であるため、運転が難しくなったあとの暮らし方には備えが必要です。

無理なく安心できる老後の生活プランとは？

これまでの実例から見えてくるのは、「老後の生活は一律ではない」ということです。年金額、住居、健康状態、趣味、家族構成などによって、必要な生活費も、用意すべき資金も大きく変わります。

老後に安心して暮らすためには、以下のポイントを押さえることが大切です

誰にでも正解の老後はありません。だからこそ、「自分の老後」を具体的に描くことが第一歩です。いきなりすべてを準備するのは難しくても、小さなことから始めれば安心に近づけます。

まとめ｜老後の一人暮らしに必要な生活費と安心して暮らすための準備とは？

老後の一人暮らしは、自由で気ままな反面、不安も多いものです。とくに「生活費が足りるのか」「病気や介護が必要になったらどうしよう」といったお金の悩みは、多くの人が抱える共通のテーマです。

この記事では、総務省のデータに基づいた一人暮らしの平均生活費から、支出の内訳、都市部と地方の違い、年金だけでは足りない現実まで詳しく解説しました。また、無理のない節約術や副収入の作り方、安心して暮らすための住まいや医療・介護の備え、そして実例をもとにしたシミュレーションを通じて、**「今からでもできる具体的な対策」**をお伝えしました。

老後の生活は人それぞれですが、共通して言えるのは「備えがあることで安心して暮らせる」ということ。お金、健康、人とのつながりをバランスよく保ちながら、自分らしい老後を目指していきましょう。